きびしい猛暑とエネルギー価格の高騰。今夏の家計事情を圧迫している要因のひとつです。しかしながら、ここ数年の住宅の中には、太陽光パネルや蓄電池の設置、建物自体の断熱性を高める仕組みが備わっている「ZEH住宅」も少しずつ浸透してきており、省エネ化により家計支出の軽減に貢献している状況もみられるようです。
新築戸建て物件での普及率（2021年時点）は、全体では26.8%ですが、大手メーカーのみの取り扱いで見ると、61.3%にも及んでいます。
建築費用は一般住宅よりお高めですが、対象住宅によって、55～112万円の補助金制度が活用出来ます。住宅ローン控除も借入限度額が最大5千万円（来年からは4.5千万円）までと、一般住宅より優遇されています。くわしくは、ハウスメーカー等へお問合せください。
但し「デザインの自由度が制限される」「保守点検費用が高い」「思ったより省エネが進まない」などの不評もあるようです。業者の説明のみを鵜呑みにせず、様々な視点からの判断をおすすめします。
《参照元：日本FP協会WEB 2023.8.10掲載記事より》
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